家電リサイクルの対象品目と法律

家電リサイクルの対象品目と法律

いくつかの対象品目によって分けられているリサイクル法ですが、特に私たちの生活に多くの影響を与えているのが家電リサイクルについてなのではないでしょうか?
かつて、家電品であっても粗大ゴミとして手軽に捨てることができた時代もありました。ゴミ集積場に冷蔵庫や洗濯機が出されているのを見たことのある方も多いのではないでしょうか?

しかし、冷静に考えてみると金属やプラスティック、ガラスなどさまざまなものを組み合わせて作られている家電製品をそのまま簡単に捨てることができていたこと事態が不思議に感じられるかもしれません。
リサイクル法が制定され、それぞれをしっかりとリサイクルしなければならなくなったのは面倒ではありますが、ごく自然なことと言えるでしょう。

家電リサイクル法の対象品目は何?

家電リサイクル法は大型のものと小型のものにわかれています。まずは大型のものから対象品目を整理してみましょう。大型家電品のリサイクル法対象品目は以下の通りです。

家電リサイクル法対象4品目

この4品目が対象となります。ただし、家電リサイクル法が適用されるのは家庭用のもののみですので、業務用として製造されたものは対象外です。

これらの大型家電品は製造メーカーによってリサイクル料金が異なります。ですので、安く購入することができたとしてもリサイクル料金が高額、というケースも少なくありません。

新しく家電品を購入する際には販売価格だけでなくリサイクル料金も同時に確認するようにしましょう。

その他の家電品は?

これら以外の家電品については基本的に小型電子機器等のリサイクル法の対象となります。
これは自治体が主導で回収し、リサイクルすることになっていますので、暮らしている地域によって回収方法も料金も異なります。

最近では家電量販店などで無料で回収ボックスなどが利用可能となっていますのでこれらを上手に利用してみるのも良いのではないでしょうか。
家電リサイクル法の制定によって、家電品の処分には手間も費用もかかるようになってしまいました。

しかし、これはあくまで私たちの暮らす環境を守るためのものです。
面倒だ、と考えるのではなく私たちの未来のためである、と前向きに考えながらリサイクルに取り組んでみましょう。

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